家族葬を検討するとき、多くの方が最初に気にするのは費用です。「相場はどのくらいか」「何にいくらかかるのか」「後から追加費用が来ないか」。この記事では、家族葬の費用を項目ごとに分解して、正直にお伝えします。数字は私たちのプランを基準にしていますが、他社との比較にも使えるように書きました。

家族葬の費用明細:何にいくらかかるのか

家族葬の費用は大きく4つに分かれる

家族葬の費用は、(1)葬儀社への費用、(2)火葬場への費用、(3)宗教者へのお布施、(4)返礼品・飲食費、の4つに分かれます。葬儀社の見積書に載っているのは主に(1)と(2)の一部です。(3)と(4)は見積書に含まれないことが多く、「思ったより高かった」の原因になりやすい部分です。事前に担当者に「見積書に含まれないものは何か」を確認することが重要です。

葬儀社への費用:何が含まれて何が含まれないか

葬儀社への費用には、搬送費(病院から安置場所、安置場所から火葬場)、安置費用(ドライアイス代を含む)、式場使用料、祭壇・花代、棺・骨壺、司会進行費などが含まれます。含まれないことが多いのは、遺影写真の額縁、霊柩車のグレードアップ、湯灌(ゆかん)、エンバーミングなどです。私たちのプランでは、これらのオプションを希望する場合は事前に金額を提示し、サインをいただいてから手配します。

火葬場の費用は地域によって大きく異なる

東京都内の公営火葬場(臨海斎場・桐ヶ谷斎場など)は、住民であれば比較的安価ですが、民営火葬場は5万円から10万円以上かかることもあります。また、火葬場の予約が取れるまでの日数によって安置費用が変わります。東京都内では繁忙期(年末年始・お盆明け)に予約が取りにくくなることがあり、安置日数が増えることで費用が上がる場合があります。

返礼品と飲食費は規模によって変わる

家族葬では参列者が少ないため、返礼品・飲食費の合計は一般葬より抑えられます。目安として、参列者10名の場合、返礼品(2,000円から3,000円程度のもの)で2万円から3万円、通夜振る舞いや精進落としを行う場合は別途3万円から8万円程度が必要です。これらは葬儀社の見積書に含まれないことが多いため、総費用を計算するときに忘れずに加えてください。

費用を抑えたい場合に検討できること

費用を抑えたい場合、最も効果が大きいのは「直葬(火葬式)」への変更です。通夜・告別式を行わないため、式場使用料・祭壇費用・司会費が不要になります。次に効果があるのは、公営火葬場の利用と、返礼品・飲食の簡略化です。ただし、費用を抑えることと、ご家族が納得できるお別れをすることは、必ずしも矛盾しません。どこを削ってどこを残すか、担当者と一緒に考えましょう。

費用の話は、葬儀社に聞きにくいと感じる方も多いです。私たちは、見積書の内訳を一行ずつ説明することを当然のことと考えています。疑問があればいつでもご相談ください。